戦禍の火種は？＞自耕自活の薦め

[man...@blog-headline.jp]

戦禍の火種が消費者でいる自分でもあることに気付いた皆さま

【緊急提案；プチ自給推進プロジェクト】
唐突に起きたトランプ大統領による暴挙とイランの報復で、中東という火薬庫に暴発の連鎖が起きています。遠く離れた日本でも、ホルムズ海峡が航行困難に陥ったことに円安が重なり、長期に渡って多大なる影響を受けるでしょう。特に食料については、国内生産にせよ輸入調達にせよ、需給の逼迫は日増しに顕著となると思われます。その多くを小売店からの購入に頼る都市生活者にとっては、日常の営みを左右されかねない死活問題に陥りかねません。

そこでシェアキッチン大岡山では、有志を募って一般家庭でのプチ自給を働きかけるプロジェクトを発足させる次第となりました。



＊現状：アメリカとイスラエルによる空爆を受け、イランはホルムズ海峡を事実上封鎖し、さらに周辺諸国の石油関連施設を集中的に攻撃していることが報道されています。原油の９割をその地域周辺から輸入している日本では、エネルギーの価格高騰は必至で、事態はまさに経済的な存立危機であり、社会にとっては持続危機であり、消費者にとっては死活問題にもなりかねないでしょう。

＊問題点
・生産農家：もはや災害級とも評される気候変動に加えて、輸入に頼るエネルギーと資材の高騰は、営農さえ困難に陥りかねないレベルと云えます。小規模の経営者が存続の危機に晒されていることはもちろん、大規模農家も効率化したモノカルチャーであればあるほど、リスクは高まるのでしょう。昨今話題のスマート農業も、大金を注ぎ込む大博打と見做されかねないなか、高齢者の離農には拍車が掛かり、次世代の担い手は細り、改善の兆しは見えません。需給に見合った生産を謳う農政が先手を打てそうにないのは、言葉どおりに期待薄です。

・輸入品爆騰：各地に飛び火する紛争に円安も伴って、輸入食料品価格の右肩上がりに歯止めが掛からないのは、自明の理でしょう。自給率で食料３８％、エネルギーにおいては１０％台のこの国で、庶民が更なる窮地に負い込まれるのは当然の成り行きで、もはや消費者という立場に安穏としてはいられないだろうと思われます。

＊解決策：都市生活者の農力向上
＞都市生活者はもはや趣味や生活スタイルの誇示を越えて、暮らしの足しとなる自給の術を身に付ける必要性に迫られるでしょう。そこではオーガニック志向やグルメ感覚を脇に置いてでも、金銭的にかつ作業的に効率よく、しかも持続的な営みが望まれます。

・援農：慣行農業では繁忙期の農家民泊がブームなようですが、有機栽培を心掛けている農家では、近場でも援農を受け入れている方々は多くいます。ただし農の営みは自分の都合ではなく作物の都合に合わせるのが基本で、気分次第な単発参加ではなく継続的な係わりが大事です。可能であれば近場の米づくりに関わるのがベストですが、機械化が進んでいる稲作ではかえって足手まといになりかねず、とはいえ遠方へ通うのも非効率なので、畑作農家と馴染みとなるのも無駄ではないでしょう。

・家庭菜園：従来は趣味と暮らし甲斐を兼ねる野菜栽培が多かったと推測されますが、暮らしが存亡危機事態に陥る有事に際しては、手間と費用に対するカロリー収量の効率性と収穫物の保存性を重視すべきでしょう。と考えると最優先は芋や豆類ですが、連作障害も考慮して輪作を工夫するのが正解かも知れません。菜類によるビタミンや食物繊維の補給は最悪、野草でも補えるので二の次と位置づけ、作付けるにしてもニラやワケギなど、自生に近く片手間で何度も収穫できる作物がお手軽と感じます。

・プランター／ベランダ栽培：理想はソ連崩壊後のキューバである意味神話化されていますが、身の回りで陽の当たる場所があればなんでも育てましょう。ただし使用後の培土は処分に困るので、コンポストとともに再生する拠点が整備されれば、地域の活性化に繋がるかも知れません。

・普及活動：それぞれの環境で軌道に乗ったら、周辺への伝播を試みましょう。互いに有益な情報を交わし、農具などを貸し借りし、繁忙期にはともに助け合う。輪の拡がりに応じて地場の市民活動団体も巻き込み、余力が出たら公園や緑地、河岸を管理している行政に働きかけることを試みましょう。

＊総括：なにより上辺の右傾化が目立つ昨今、安直な参戦ムードが高まる前に、自耕自活の心構えを広めたいと考えている次第です。

＊参考事例：エディブル・シティ＞https://www.cinemo.info/87m

西村ユタカ＠元農力向上委員会