地球温暖化詐欺に関するBBC放送動画2007年03月08日
藤原節男
トランプ米大統領は2017年1月20日「オバマ政権が地球温暖化対策として導入した行動計画など環境問題をめぐる構想や規制を撤廃する」と発表した。毎日新聞⇒
http://mainichi.jp/articles/20170122/k00/00m/030/030000c
このトランプ大統領発表を裏付ける2007年03月08日のBBC放送 を紹介します。
"The Great Global Warming Swindle"
地球温暖化詐欺
⇒ https://youtu.be/P--pmZpwYEY
⇒ http://www.dailymotion.com/playlist/x10mtq_Hilvern_the-great-global-warming-swindle/1#video=x1xn84
以下、要約テキスト。
（温暖化はそもそも問題ではない）
「地球温暖化問題」を唱える国連のIPCCは公平な2500人の世界的な科学者の団体を装っているが、実際は政治団体化しつつある。地球温暖化問題が気象・気候学者の予算獲得を容易にし、関連産業に多大な利権をもたらしている。地球の気温は常に大きく変動している。14世紀から小氷期に突入しそこから200年くらいが気温の谷間。それ以前は今よりもずっと気温が高い「完新世の気候最温暖期」が3000年続いていた。農作物がたくさん採れる豊饒の時代だった。
（CO2をいくら増やしても地球は温暖化しない）
地球温暖化は150年前に始まったが、1940年までが温暖化のピークだった。1940年から1975年までの工業化の急速な進展で人類が放出するCO2は急激に増えたが、気温は逆に下がり続け、当時は「氷河期が来る」と恐れられていた。地球上の温室効果ガスの95%は水蒸気。二酸化炭素の割合は約0.45％。いくら増えても影響はほとんどないはず。そもそも温室効果ガスが原因なら地表10Kmの対流圏までの大気層全体が暖かくなるはずだが、現在の温暖化は地表のみが顕著で高度が上がるにつれ気温上昇の度合いが下がる。つまり、温室効果ガスは温暖化に関係ない。
（実は温暖化がCO2を増やした）
アル・ゴアの映画「不都合な真実」は、大事な「真実」を伝えていない。過去、気温の上昇と二酸化炭素の上昇が連動してきたのは事実。しかし、先行しているのは気温の上昇であり、あとから（約数百年後に）二酸化炭素が増えるというパターンが繰り返されてきた。現在工場や飛行機が放出するCO2は、毎年6.5ギガトン。火山は常にそれより多くのCO2を放出し、動物とバクテリアは毎年150ギガトンのCO2を放出している。植物の枯れ葉はさらに多くのCO2を放出している。もっと多くのCO2の源が海。海は暖かくなるとCO2を放出し、冷えるとCO2を吸収する。海はとても深いので気温上昇の影響が出るのに数百年かかっても不思議はない。
（温暖化の原因は太陽活動の活発化）
前述の小氷期には太陽の黒点は、ほとんどなかった（＝太陽が不活発）。20世紀において、太陽の活動は1949年まで活発で、その後1975年までは縮小し続けた。太陽の活動と気温の変化には関連性があった。過去400年に遡ってみても、太陽の活動（黒点の記録）と気温の変化には関連があった。雲は太陽の熱を遮る強力な冷却効果がある。雲は海からの水蒸気が宇宙線（素粒子）とぶつかって発生する。素粒子の由来は遙か彼方の超新星の爆発。太陽が活発に活動すると太陽風が強くなって、地球に届く素粒子が少なくなる＝雲が少なくなる＝冷却効果が減る。宇宙線の量と地球の気温の変化の関係は、6億年前まで遡っても、ほぼ一致している。宇宙線が減って雲が減ると、地球の気温は上昇してきた。20世紀100年間の
気温の変化は、CO2の増減とは関係がなく、太陽の活動とは非常に一致していた。
（地球温暖化問題と政治化の始まり）
1970年代の地球寒冷化の恐怖の中で、スウェーデンの科学者バート・ボリンが「人類のCO2生産活動が気温を上げるのに役立つかもしれない」と仮説を唱え、BBCが紹介。当時は「馬鹿げている」と批判された。しかし、その後気温があがりはじめた。さらにイギリスの炭坑ストライキが大きな政治問題となったとき、炭坑夫の影響を排除するために原子力への移行の正当化が必要になった。サッチャー首相は英国王立協会の科学者たちに「金を出すからCO2の排出量と気温上昇の関連性を証明しろ」と指示した。科学者たちはその通りにした。王立協会はそのために気象モデル部門を設立し、それが国連IPCCの基礎となった。この動きを、工業化社会や経済成長を否定したい環境保護主義者が利用した。さらに1980年代にベ
ルリンの壁が崩壊するなど世界中で共産主義が失敗し、平和活動家や政治活動家が、環境保護活動に移行し、環境保護過激派となった。こうして環境保護は反資本主義、反米主義と結びつき、科学ではなく政治活動となった。
（エンターテインメント化する気候予測と報道）
右派のサッチャーから左派の反資本主義者までが賛同し、地球温暖化問題は本格的な政治キャンペーンとなり、気候関係の助成金はブッシュ・シニア時代の176億円から2000億円に跳ね上がり、それまでの気候科学とは関係のない人々が続々と参入してきた。莫大な予算がコンピュータによる気象予測モデル作成につぎ込まれた。しかし、太陽や雲ではなく人為的CO2が主原因と仮定しての気候予測は、クルマの調子が悪いときにエンジン（＝太陽）やトランスミッション（＝水蒸気）を無視して、右後ろのタイヤのナット（＝人類の排出するCO2）を調べるようなものである。そんな予測になんの価値もない。しかも予測に使われる値も恣意的に操作されている。過去30年間のCO2の増加量は0.4%台なのに、数値予測は1%で入
力されたりしている。実際の倍以上である。気候の長期予測は50年後、100年後を予測するので、責任を問われることがない。だから予測者はドラマティックな結果が出るように数値を操作する傾向がある。これらのネタを派手に報道する環境ジャーナリストが現れた。彼らは基本的なジャーナリズムの原則も守らない。彼らは自分たちの仕事を増やすために、どんどんヒステリックになっている。
（異常気象は温暖化で減るはず）
暴風雨やハリケーンが来る度にメディアは地球温暖化のせいにする。しかし、科学的な根拠はない。しかし、気象攪乱の主原因は熱帯と極地の気温差である。温暖化すると気温差は縮小すると言われているので、荒天は減るはずである。
（極地の氷は溶けても問題ない）
北極や南極で氷が溶けてなくなると騒がれているが、極地の氷は昔から増えたり減ったりしている。ただ、1990年代以降、気象衛星で氷の崩落を見つけることができるようになって、騒がれるようになっただけ。南極や北極の氷の崩落は春の到来を告げているだけで、秋の落ち葉のように当たり前のこと。
（海水位の上昇と現在の温暖化は関係ない）
海水位の上昇には2つの原因がある。1つは地面と海水の位置関係。多くの場合は、地盤沈下など地面側の動きが原因。もう1つのは、海水の熱膨張。極地の氷が溶けることは、海水位の上昇には影響しない。海はとても深いので、海水全体の変化には数百年から数千年かかる。現在の状況が影響することはない。
（温暖化によるマラリア蚊の北上話はまったくの捏造）
温暖化によって、マラリアなど熱帯病を媒介する蚊がで北上すると言われている。厳密には蚊は熱帯性ではない。実際には北極にも非常にたくさんの蚊がいる。マラリアがもっとも蔓延したのは1920年代のソビエト。北極圏まで広がって多くの死者を出した。つまり、マラリアは熱帯病ではない。地球温暖化クラブの人たちが、「マラリアが北上する」というアイデアを創作した。IPCCの報告では「マラリアを媒介する蚊は、冬の平均気温が16~18度以下になる場所では生存できない」としている。IPCCの報告書は間違いだらけで、科学論文への言及もない。
（利権を守ろうとする環境保護主義者たち）
IPCCでは職員が科学者の報告を検閲し、都合の悪い部分を削除していると、ウォールストリートジャーナルに科学者が告発した。IPCCの出す結論に同意せずに辞めた専門家は大勢いるが、彼らの名前は削除されず残され、公平な議論が行われているかのような演出に利用される。訴訟すると言わない限り、抗議しても削除されない。現在地球温暖化研究には膨大な研究費が注ぎ込まれ、米国だけで年間4000億円。しかし、温暖化問題に異を唱える研究者は年々研究費を確保するのを難しくなっている。しかも「多国籍企業や石油会社からお金を貰っているだろう」と強く批判され、中小や個人脅迫などにさらされている。人前に出ないで静かに研究をすること望む一般的な研究者には辛いことなので、温暖化批判は控え
ざるをえない。環境問題は一大産業であり、関わっている人は継続を望む。また環境問題は政治運動であり、右派でも左派でも中道でもこれに忠誠を誓わないわけにはいかない。政治家はそのことに気がついている。
（環境主義が貧しいアフリカ人を殺す）
さらにCO2抑制のための国際協力により、発展途上国は開発しないよう強い圧力を受けている。地球温暖化の抑制は、世界の最貧困層に破滅的な影響をもたらす。環境活動家は「大事を取れば安全」、たとえ人為的地球温暖化説が間違っていたとしても、万が一に備えてCO2削減に厳しい態度をとるべきだ、とする。これを「予防原則」と言う。「予防原則」は、特定のイデオロギーを奨励するために使われる。常に一方向にしか使われない。ある特定のテクノロジー（例えば化石燃料）を「使うリスク」については言及するが、「使わないリスク」には言及しない。恩恵についても言及しない。電気のない第3世界に住んでいる人は20億人。代わりに屋内で木や乾いた糞を燃やし、汚染物質入りの屋内煙を吸っている。
そのため毎年400万人の5歳以下の子供が呼吸器系の病気で死に、何百万人もの女性が肺の病気や癌で早死にしている。電気がないことで、電灯も冷蔵庫もなく、不便で不潔な生活から、平均寿命は非常に短い。アフリカには石油も石炭もある。しかし、環境保護グループはこういった安いエネルギーを使うことに反対するキャンペーンをしている。太陽光や風力を使えと主張する。実際には何が起きているのか？ ケニアのある診療所にはソーラーパネルと電灯と冷蔵庫が設置されている。しかし、発電力が貧弱で、電灯と冷蔵庫を同時に使うことができない（！）。
太陽電池や風力発電は供給が不安定で、従来の電力源より少なくとも３倍ほど高価だ。何人のアメリカ人やヨーロッパ人がこんな電力を使っているのだろう？ アメリカ人やヨーロッパ人にとっても高価な電力を、なぜ貧しいアフリカ人に押しつけるのだろうか？ 世界で最も貧しい人々に、最も高価で非効率な電力源だけ使えというのは、地球温暖化キャンペーンの倫理的に最も矛盾している一面。アフリカに電気を持つなと言っているのと同じ。アフリカは生きるのに必死。まず工業化しなければならない。ソーラーパネルでどうやって鉄工所に電気を供給するのか。どうやって鉄道網を動かすのか？ 現在の環境保護活動の最も有害な面は、小作農の生活をロマンチックに空想したり、工業社会を世界の破滅
者と考えていること。環境保護活動家の中には、「アフリカン・ドリーム」（アフリカの発展）を葬るのに熱心な人々がいる。資源に手を触れるな、石油や石炭を使うな、という。環境活動家は、もはや反人間的である、という意見もある。
以上
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藤原 節男（Fujiwara Setsuo、脱原発公益通報者原子力ドンキホーテ）
元原子力安全基盤機構検査員
元三菱重工業(株)原発設計技術者
〒279-0021千葉県浦安市富岡
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